暗号資産・仮想通貨

意外と知らない暗号資産の呼び方・別名をご紹介「仮想通貨」「クリプト」など

暗号資産には様々な呼び方があり、統一されていないのが現状です。
今回は、意外と知らない暗号通貨の様々な呼び方をご紹介します。
また、暗号資産に関連する用語もご紹介します。

暗号資産

「暗号資産」は、日本の法律でも使われている呼び方です。
「改正資金決済に関する法律」の第2条第5項で、以下のいずれかに当てはまるものと定義されています。

1.物品を購入し、若しくは借り受け、又は役務の提供を受ける場合に、これらの代価の弁済のために不特定の者に対して使用することができ、なおかつ、不特定の者を相手方として購入及び売却を行うことができる財産的価値であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの。
2.不特定の者を相手方として相互に交換を行うことができる財産的価値であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの。

2018年の国際会議で「暗号資産」という呼称が使われたことをきっかけに、公的に使われるようになりました。
暗号が用いられていることではなく、電子情報処理が用いられていることが要件となっており、暗号を使用していない暗号資産もあります。

仮想通貨

仮想通貨は、暗号資産と並んでよく使われる名称です。
「暗号資産(仮想通貨)」という表記も多くみられます。
歴史が古く、2009年ごろに造られた言葉だと言われています。
組織によって様々な定義づけがされており、幅広い概念を含んだ言葉と言えます。
オンラインゲーム内などで使われるゲーム内通貨なども仮想通貨に含まれる場合もあります。

クリプト

クリプトは、英語でのつづりは「crypto」。暗号という意味です。
英語での仮想通貨の正式名称は、「Cryptocurrency(クリプトカレンシー)」。
カレンシーとは通貨と言う意味です。

クリプトから始まる暗号資産用語もあります。
「クリプトトークン」は既存のブロックチェーン技術を利用して発行された仮想通貨のことを指します。
「クリプトジャック」は、他人のコンピュータを勝手に使用して仮想通貨をマイニングするサイバー攻撃のことです。

暗号通貨

暗号通貨とは、強力な暗号により取引履歴の安全性や新たなコイン生成のコントロール性などを保証した通貨のこと。
その名の通り、暗号を用いた通貨のことを指すため、暗号資産や仮想通貨よりも指す範囲が狭くなっています。

デジタル通貨

デジタル通貨は、インターネット越しに管理・保存・交換される資産全般を指します。
暗号資産の他に、中央銀行発行デジタル通貨も含む概念です。
中央銀行発行デジタル通貨はビットコインから触発されて生まれた概念ですが、国家の中央銀行が中央集権的に発行する通貨であり、暗号資産とは大きく異なります。
日本での発行は検討されていませんが、海外では中国などすでに普及している国もあります。

NFT

NFTは、暗号通貨とは似て非なる概念です。
非代替性トークンの略称で、暗号通貨とは異なり代替可能性がない(非代替性)なのが特徴。
暗号通貨は各々が同一ですが、NFTは各々が異なる原資産を有している可能性があり、それぞれ異なる価値を持っています。

暗号通貨と同じくブロックチェーン技術を使用し、画像・動画・音声など複製が容易なアイテムに固有の権利を保障することができるシステムです。
投機資産として近年人気が高まっています。
日本のアーティストからも多く発売されており、2021年にはももいろクローバーZ、坂本龍一のNFTが登場しました。

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